食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu02650490188 |
| タイトル | フランス食品衛生安全庁(AFSSA)、フランスにおける食物アレルギーと食物不耐症 |
| 資料日付 | 2008年10月14日 |
| 分類1 | - |
| 分類2 | - |
| 概要(記事) | フランス食品衛生安全庁(AFSSA)は、フランスにおける食物アレルギーと食物不耐症の作用機序と発病について解説を行った。概要は下記のとおり。 1. 食物アレルギーと食物不耐症は混同されがちであるが、アレルギーは免疫系疾患であり、食物不耐性は酵素欠乏による疾病で、この二つの病気は全く異なるものである。 食物不耐症のよくある症例はラクターゼ不足による乳糖不耐症である。即ち、乳に含まれる主要な糖である乳糖を消化する機能が消失している。この疾患では、乳摂取後の腹痛や下痢症状がある。 2. 食物アレルギーはアレルゲン食物を摂取した後に発症する。細菌類、ウイルス類や寄生虫と異なり、アレルゲン食品そのものは生体に危険を及ぼすものではない。 IgE抗体によるI型アレルギー反応の機序は下記の2段階に分けられる。 (1) 第一段階:感作 免疫系とアレルゲンの最初の接触で特異的IgE抗体が産生される。次いで、抗体が血流に乗って生体全身に拡散し、皮膚や粘膜の標的細胞(マスト細胞)及び循環系の標的細胞(白血球)に固着する。この第一段階は感作段階と言い、臨床的に症状は無く、生体にアレルゲンと二回目の接触があった際に直ちに反応するよう準備する準備期間である。 (2)第二段階:アレルギー反応 アレルゲンとの二回目の接触で、感作段階で産生された膜型特異的IgEが架橋し、マスト細胞と好塩基球を活性化し、化学伝達物質が放出される。この化学伝達物質 (主としてヒスタミン) の放出でアレルギーが発症する。 3. フランスにおける食物アレルギー有病率と原因食品 フランスのアレルギー有病率は全体で3.2%。年齢層で見ると子供に多く、有病率は6~8%である。食物アレルギーの有病率は年齢ともに下がる。 子供のアレルギー原因食品は卵34%、落花生25%、乳8%、魚5%である。動物由来食品や落花生、脂質が豊富なドライフルーツ由来アレルゲンが多い。 大人のアレルギー原因食品ではラッテクス群と呼ばれる果実(バナナ、アボカド等)が14%で最も多い。次いでバラ科果実(アブリコ、チェリー等)は13%。脂質の豊富なドライフルーツは9.5%。セリ科植物(ニンジン、パセリ等)も9.5%。大人では動物由来食品のアレルゲンは非常に少なくなる。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | フランス |
| 情報源(公的機関) | フランス食品衛生安全庁(AFSSA) |
| 情報源(報道) | フランス食品衛生安全庁(AFSSA) |
| URL | http://www.afssa.fr/PN8201.htm |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。1 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
2 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
3 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。
