食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu02610260149 |
| タイトル | 欧州食品安全機関(EFSA)、ノニの葉の安全性に関する科学的意見書を公表 |
| 資料日付 | 2008年8月11日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | 欧州食品安全機関(EFSA)は8月11日、ノニ(学名：Morinda citrifolia L.)の葉の安全性に関する栄養製品・栄養・アレルギーに関する科学パネルによる科学的意見書(15ページ)を公表した。概要は以下のとおり。 1. 乾燥・焙煎した仏領ポリネシア産ノニの葉の数バッチに関する組成データが提出されている。ノニの果実から以前分離されたアントラキノンの一種である5 ,15-ジメチルモリンドールが11.3 ～42.6mg/kgの濃度で乾燥・焙煎ノニの葉に含まれていることが示された。乾燥・焙煎ノニの葉温浸液の5 ,15-ジメチルモリンドール含有量は、5.8～20.9μg/Lの範囲で測定された。乾燥・焙煎ノニの葉の5 ,15-ジメチルモリンドールの平均含有量26.5 ± 11.75mg/kg及び平均抽出率34%に基づき、茶１カップ(100ml)中の5 ,15-ジメチルモリンドールは約9 ± 4μgとみられる。ノニの葉の焙煎によってグリコシド前駆体が分解するため、ルチングルコシドの濃度が80％、ケンペロール-3-O-α-L-ラムノピラノシル-(1-6)-β-D-グルコピラノシドの濃度が77％それぞれ減少、対応するアグリコン類であるクエルセチン及びケンペロールが2倍及び2.9倍に増加した。 2. 乾燥・焙煎ノニの葉から調製した温浸液の見込み摂取量を推定するため、U.K. National Diet and Nutrition Surveysに申告された摂取値を使用した。申請者によると、焙煎したノニの葉(1g入りティーバッグ)を100 ± 2° Cの高温水に10分間浸して、温浸液は調製される。固形分総量の0.1%を温浸液の推定摂取量(97.5パーセンタイル)に当てはめると、成人男性のノニの葉材の最高摂取量は1.29g/日である。これは、体重70kgの成人の一日摂取量18.4 mg/kg体重に相当する。若年者に対する同様の試算では、15～18歳の男性(体重60kgと仮定)のノニの葉材の最高摂取量(97.5パーセンタイル)は11.5 mg/kg体重である。水及びエタノール抽出液を用いたラットの急性毒性試験では、有害作用は示されなかった。ラットにTahitian Noniの茶葉を給餌した亜慢性試験(90日)において、無毒性量は、投与された最高用量の2500 mg/kg体重/日であった。 3. 焙煎ノニの葉のDMSO又はエタノール抽出液を使用した場合、細菌の細胞における遺伝子変異を調べる試験(Ames試験)で、S-9混液(訳注：哺乳動物のもつ薬物代謝酵素)の添加及び無添加いずれの条件でも１種類の検定菌(TA 98)において陽性結果が出た。この試験で、水抽出液は陰性であった。水及びエタノール抽出液を用いた哺乳類培養細胞における遺伝子変異試験(HPRT試験)では、S-9混液の無添加で陰性であった。ところが、2種類の用量によるS-9混液の添加レベルで、水抽出液は突然変異頻度の微増を誘発した。より高濃度の水抽出液を用いた2回目のHPRT試験の結果は明らかに陰性で、先の不明瞭な結果より重要なものであった。染色体突然変異に関するin vitro及びin vivo試験の結果は陰性であった。当該パネルは、提出された情報全体に了解し、それらの情報は、ノニの葉の温浸調製液摂取による遺伝毒性作用の誘発は予見されないとの結論を可能にした。 4. 当パネルは、乾燥・焙煎ノニの葉温浸液のような食品のアレルギー誘発性を評価及び予見する上での現在の限界について言及し、ヒトに対するアレルギー誘発性を予見するために動物モデルのデータを用いることの困難さを認識した。提出データに基づき、予見される摂取濃度で温浸液の調製に乾燥・焙煎ノニの葉を使用することは安全であると当該パネルは結論付けた。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | EU |
| 情報源（公的機関） | 欧州食品安全機関（EFSA） |
| 情報源（報道） | 欧州食品安全機関（EFSA） |
| URL | http://www.efsa.europa.eu/cs/BlobServer/Scientific_Opinion/nda_op_ej769_noni_leaves_en ,0.pdf?ssbinary=true |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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