食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu02510010188 |
| タイトル | フランス食品衛生安全庁(AFSSA)、バカンスシーズンを迎えバーベキューと発がん性化学物質生成の関係について注意喚起 |
| 資料日付 | 2008年7月11日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | フランス食品衛生安全庁(AFSSA)は2008年7月11日、バーベキューが多環芳香族炭化水素(PAH)、その中で特にベンゾ(a)ピレンといった発がん性化学物質を生成することがある旨の注意喚起を行った。 食品を焼くときの調理温度は高く、炎に直接当たるとその表面にPAHのベンゾ(a)ピレンのような発がん性化学物質を生成する。バーベキューを行うに当たっては下記の注意を遵守するよう注意を呼びかけている。 1. 肉とおき火の距離を調整する PAHやアミノ酸熱分解生成物が大量に発生しないように、肉はおき火の輻射熱で焼くようにし、炎に直接当たらないようにする(火炎の温度は約500℃に達する)。肉を焼くときの温度は220℃を越えないようにすること。つまり横置き型(訳注：肉を下から加熱するタイプ)のバーベキューセットではおき火から10cm以上離すことである。縦置き型(訳注：肉を横から加熱するタイプ)のバーベキューセットの方が垂れた油がおき火の上に落ちないので推奨できる。 2. 木炭バーベキューには通常の木炭ではなく練炭(炭素85%のA級品)を使用する。 3. 炊き付け(液体、固体、ゼリー状)は完全に燃焼し切ってから肉を焼くこと。途中で火力を増すために焚き付けを使ってはならない。 4. 脂質の少ない肉ほどPAHの生成が少ない。しかし、焼き方が悪ければリスクは高くなる。溶けた獣脂がおき火の上に垂れ落ち、燃え上がり炎と煙を出す。これが肉と接触するとPAHを生成する。従って、炉に灰を被せたり肉の脂身は予め除去しておくこと。 5. 電気式バーベキューセットの場合は安全と衛生のため、焼き網と獣脂回収皿は定期的に洗浄すること。 関連意見書59ページは下記URLで入手可能。 http://www.afssa.fr/Documents/RCCP2000sa0005.pdf |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | フランス |
| 情報源（公的機関） | フランス食品衛生安全庁（AFSSA） |
| 情報源（報道） | フランス食品衛生安全庁(AFSSA) |
| URL | http://www.afssa.fr/PNT601.htm |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。