食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu02450220314 |
| タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、調査報告書「食品中のフザリウムトキシンの測定」を公表 |
| 資料日付 | 2008年5月21日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は、調査報告書「食品中のフザリウムトキシンの測定」(221ページ）を公表した。本調査は、様々な食品中のトリコテセンA型及びB型、ゼアラレノン、その誘導体に対し十分な選択性と感度をもった分析法の開発を目的に実施された。報告書の項目は以下のとおり（小項目は省略）。 1. 概要（ドイツ語） 2. 概要（英語） 3. 導入及び問題提起 4. 理論 （4.1.トリコテセン及びゼアラレノンを産生するカビ、4.2.トリコテセン、4.3.ゼアラレノン及びその誘導体、4.4.トリコテセンA型及びB型の毒性、4.5.ゼアラレノン及びその誘導体の毒性、4.6.フザリウムトキシンのリスク評価、4.7.フザリウムトキシンに関する法規、4.8.フザリウムトキシンの存在、4.9.食品加工によるフザリウムトキシンへの影響、4.10.トリコテセンA型及びB型の分析、4.11.ゼアラレノン及びその誘導体の分析、4.12.免疫学的方法） 5.（分析の）材料、機器及び手法 （5.1.機器及び試薬等、5.2.サンプル、5.3.サンプリング及び均質化、5.4. 酵素免疫測定法 - ELISA(スクリーニング法)、5.5.抽出法、5.6.高速溶剤抽出法(ASE)による抽出と洗浄の併用、5.7.洗浄法、5.8.HPLCによる測定、5.9.LC-MS/MSによる測定） 6. 結果及び考察 （6.1.分析法の検証 - 根拠及び法的基準、6.2.参照材料の特性付け、6.3.サンプルの均質性：粒子サイズによるふるい分け、6.4.イムノアフィニティークロマトグラフィーでの交差反応性、6.5.デオキシニバレノール及びゼアラレノンのためのルーティン法、6.6.乳幼児用調理済食品中のデオキシニバレノール及びゼアラレノンの測定、6.7.牛乳及びフォローアップミルク中のゼアラレノンの測定、6.8.ASE-Multi-トリコテセン法、6.9.GPC(ゲルパーミエイションクロマトグラフィー）：食用油中のフザリウムトキシンの測定、6.10.ビール中のトリコテセンA型及びB型の測定、6.11.酵素免疫測定法の精度管理、6.12.分析法の比較及び交差検証、6.13.フザリウムトキシンの質量分析及びフラグメンテーション、6.14.食品のフザリウムトキシン汚染、6.15.ドイツ国民のデオキシニバレノール摂取量推定、6.16.食品のゼアラレノン汚染、6.17.食品のニバレノール汚染、6.18.食品のT-2及びHT-2トキシン汚染） 7. 結論及び展望 8. リファレンス 9. 付属文書、10. 表リスト、11. 図版リスト、12. 略語、13. 謝辞 なお、食品中のデオキシニバレノール(DON)及びゼアラレノン(ZEA)の検出結果(6.14及び6.16)の概要は以下のとおり。 本調査で有効と検証された分析法を用い2001年～2004年にベルリンで流通している食品938サンプルを検査した。穀類を50％以上含む食品のほとんどからDONが検出された。最もDONが検出された食品は硬質小麦及びその製品(パスタなど)で、それらの中央値は、他によく汚染されている穀類の2～10倍で、最大値は2000～3000μg/kgであった。ZEAは検査食品の20～30%から検出された。最もZEAが検出された食品はとうもろこし及びその製品で、とうもろこし油からは最大691μg/kg検出された。他の穀類由来食品のZEA検出量はずっと低く、ほとんど10μg/kg未満であった。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| 情報源（報道） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| URL | http://www.bfr.bund.de/cm/238/bestimmung_von_fusarientoxinen_in_lebensmitteln.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。