食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu01940360104 |
| タイトル | 米国疾病予防管理センター（CDC）が発行するEmerging Infectious Diseases誌より食品安全関係論文4報 |
| 資料日付 | 2007年6月1日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | 米国疾病予防管理センター（CDC）が発行するEmerging Infectious Diseases Volume 13 , Number 6 , June 2007掲載の食品安全関係論文4報の概要は以下のとおり。 1.「慢性消耗性疾患（CWD）のシカおよびエルクの異常プリオンたん白質レベル（Levels of Abnormal Prion Protein in Deer and Elk with Chronic Wasting Disease）」 （著者：B. L. Race , K. D. Meade-Whiteら） シカやエルクのCWDは種を超えて伝染する可能性があり懸念されている。野生エルクのCWD有病率は野生のシカよりずっと低く、CWD感染シカとエルクの他の種への感染力の差は知られていない。 羊のスクレイピーのようにある種のTSEの病原性としてリンパ系組織が重要であるので、CWD感染エルク並びにシカのPrPresの分布と量の違いを調査した。CWD感染シカはエルクより他の鹿類に対しCWDを感染させる可能性が高く、鹿類以外への感染の可能性も大きいことが示唆された。 http://www.cdc.gov/eid/content/13/6/824.htm 2.「腸管出血性大腸菌O157:H7大規模アウトブレイク時のヒト－ヒト感染低減計画（Strategies to Reduce Person-to-Person Transmission during Widespread Escherichia coli O157:H7 Outbreak）」 （著者：Edmund Y.W. Seto , J. A. Sollerら） 2006年米国のほうれん草による腸管出血性大腸菌O157:H7食中毒発生時に、ヒト－ヒト（2次）感染を防ぐための注意喚起は行われなかった。2次感染を防ぐ対策の有無が疾病を低減させるかについて疾病感染モデルを用い検討された。2次感染防止効果が控えめな(2次感染の2%?3%)計画でも5%?11%の有症性症例の低減に結びつくことが示された。 http://www.cdc.gov/eid/content/13/6/860.htm 3.「BSEと飼料業界の空間分析（Bovine Spongiform Encephalopathy and Spatial Analysis of the Feed Industry）」 （著者：M. Paul , D. Abrialら） フランスでは飼料への肉骨粉（MBM)の禁止（フィードバン）以降もBSEが多数発生している。フィードバン以降のMBM、動物脂肪、第二リン酸カルシウムのBSEリスクに果たす役割を調査するため、飼料業者の地域分析を行った。MBMの使用のみがBSEリスクと地域的な関連をしており、フィードバン禁止後の感染源として交差汚染が最も可能性が高いことが示唆された。 http://www.cdc.gov/eid/content/13/6/867.htm 4.「2002－2004ミネソタおよびウィスコンシン州のヒトおよび家きん製品からの抗菌剤耐性E.Coli（Antimicrobial Drug?Resistant Escherichia coli from Humans and Poultry Products , Minnesota and Wisconsin , 2002?2004）」 （著者：J. R. Johnson , M. R. Sannesら） トリメトプリム・スルファメトキサゾール、キノロン、広域スペクトルセファロスポリン耐性(n = 331)と階層化された薬剤感受性分離株 (n = 600)とを比較した。薬剤感受性ヒト分離菌の系統発生および病原性マーカーはヒトおよび家きんからのものと大幅に異なっていた。対照的に薬剤耐性ヒト分離菌は家きん分離菌と類似しており、薬剤感受性および薬剤耐性家きん分離菌は概して区別できなかった。多くのヒトから分離された薬剤耐性E.Coliは 家きん肉に由来している可能性がある。 http://www.cdc.gov/eid/content/13/6/838.htm |
| 地域 | 北米 |
| 国・地方 | 米国 |
| 情報源（公的機関） | 米国／疾病管理予防センター（CDC） |
| 情報源（報道） | 米国疾病管理予防センター（CDC） |
| URL | http://www.cdc.gov/ncidod/EID/index.htm |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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