食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu01570290104 |
| タイトル | 米国疾病管理予防センター（CDC）、「魚のシガテラ毒中毒、テキサス(1998)及びサウスカロライナ(2004)の報告書」を公表 |
| 資料日付 | 2006年9月1日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | 米国疾病管理予防センター（CDC）は、死亡疾病週報（MMWR）で2006年9月 1日に「魚のシガテラ毒中毒、テキサス(1998)及びサウスカロライナ(2004)の報告書」を公表した。主な概要は以下のとおり。 1.サウスカロライナ(2004) ①2004年のサウスカロライナのシガテラ中毒は夫婦がオニカマス（barracuda）を食したことによるもので、カリブ海地域でシグアトキシンが同定された。 2.テキサス(1998) ①2005年1月から2006年6月の間、CDCはメキシコ湾のテキサス側の油田掘削施設で魚釣りをしている人々に対しシガテラ中毒の調査を行った。メキシコ湾のテキサス側で採取された魚で中毒症状を起した症例を収集し、魚の種類、大きさ、採取場所、採取方法を調べた。 ②1998年にはヒューストンでフエダイとオニカマスにより2名のシガテラ中毒が確認されている。両方の魚ともメキシコ湾のテキサス側の油田掘削施設で採取されていた。 ③メキシコ湾テキサス側沖の魚による症例は初めてではない。シグアトキシンを含む魚が、これまでシガテラ中毒と関係が無かったテキサス沿岸にいることが確認されている。仮説ではメキシコ湾北西の油田掘削施設のプラットフォームがG. toxicusの増殖する場所になっている可能性があるとしている。 3.注釈 ①オニカマスのようなシグアトキシンを含む魚は季節により移動しフロリダ南部からカリブ海及びサウスカロライナ沿岸まで移動することがわかっている。 ②メキシコ湾の油田掘削施設は増加しており、Gambierdiscus種に新たな生息場を提供している。更に油田掘削施設のプラットフォームが人気のある魚釣り場となっており、ヒトがシグアトキシンを有する魚に暴露する可能性が増加している。 ③北部カリブ海及びメキシコ湾南西端での水温上昇が観測されている。高温はG. toxicusの増殖を助け魚の移動パターンを変える可能性がある。シガテラ中毒の集団発生は表面海水温と関係があったとのデータがあり、これらによるとメキシコ湾及び南大西洋岸でのG. toxicusの増殖は継続する可能性がある。 ④シガテラ中毒発生地域に居住及び旅行する者は、特にオニカマスの様な捕食性の大きな魚、頭、内臓、卵、及びシグアトキシンがあるとされる場所で採取された魚を食べることを避けることが必要である。 |
| 地域 | 北米 |
| 国・地方 | 米国 |
| 情報源（公的機関） | 米国／疾病管理予防センター（CDC） |
| 情報源（報道） | 米国疾病管理予防センター（CDC） |
| URL | http://www.cdc.gov/mmwr/preview/mmwrhtml/mm5534a2.htm |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。