食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu01550580314 |
| タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、ジャーナリスト向け背景情報「ドイツにおけるアレルギー」を公表 |
| 資料日付 | 2006年8月15日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は、ジャーナリスト向け背景情報「ドイツにおけるアレルギー」(6ページ)を公表した。項目及び食品に関する内容は以下のとおり。 （※BfRで8月15日に科学ジャーナリストを対象に、アレルギー問題に関し科学的な観点で情報提供を行う会合が開催された。） 1.アレルギーの概要 2.胃腸管 食物アレルギーは食物及び食品添加物に対する過敏症で、アレルギー（免疫）反応によって引き起こされる。それに対し食物不耐性は、アレルギー（免疫）反応によるものではない。食物不耐性により食物アレルギーに類似した症状が引き起こされる場合があるが、これは偽アレルギー反応と呼ばれる。偽アレルギー反応を起こす食物不耐性を引き起こす物質には、亜硫酸塩、タートラジン、グルタミン酸塩などの添加物がある。じんましん、かゆみ、湿疹、鼻炎及び気管支喘息などの皮膚・粘膜反応に加え、生命を脅かす即時型反応（ショック）や胃腸管における反応が引き起こされる場合がある。 子供にアレルギーを引き起こす主要な食品は、牛乳、鶏卵、魚、大豆、小麦及び落花生（ナッツ類）である。遺伝的傾向（アトピー＊）があると、食物アレルギーに続いて、神経皮膚炎、花粉症及び気管支喘息に罹患する可能性がある。落花生、魚、鶏卵及び牛乳は、成人にとっても主要な食物アレルゲンである。しかしながら鶏卵及び牛乳に対するアレルギー反応は、大抵の場合は生後数年でなくなる。近年花粉症の人が、セロリ、スパイス、ナッツ類及び特定の果物にアレルギー反応を起こす例が増加している。食物アレルギーが増加していることは、花粉症が増加していることにより説明される。食物アレルギーの人は、特定の食品に対し生涯に渡りアレルギー反応を起こす。食物アレルギーは、アレルギーを引き起こす食品と接触し、免疫反応としてIgE抗体（免疫グロブリン）が生成されることにより引き起こされる。その後再びアレルゲンと接触すると、アレルギー症状が現れる。花粉と関連してアレルギー反応を引き起こす可能性のある食品は、花粉のアレルギー成分と近縁の構造及び類似のたん白質構造を持つ。そのため、これらの食品が、花粉アレルギーの人に食物アレルギーを引き起こすのである。中部ヨーロッパでは、成人の2～3％、幼児の4%が食物にアレルギーを持つ。神経皮膚炎の幼児では、その割合は約30%である。 最近の研究では、個々にはアレルギーの性質を持たない物質が混合することにより、アレルギーの発症を促進し、患者の症状を悪化させることが示されている。 3.呼吸気道 4.皮膚 5.喫煙とアレルギー 6.予防 アトピー性疾患及び食物アレルギーに関しては、遺伝的体質に関係なく、少なくとも生後4～6ヶ月間は（補助食品あるいは牛乳を与えることなく）授乳することが、重要な一次的予防策となる。乳児の遺伝的体質により授乳できない場合には、同じく少なくとも生後4～6ヶ月以上、アレルギー誘発性が低減されていることが明らかな乳児食を与えるべきである。食事療法が、遺伝的に高いリスクを持つ子供に有効であることが証明されている。食物アレルギーにおいても食事療法が有効であり、アレルギーを引き起こす食品を排除することが標準的な治療法である。ここ数年、IgE抗体が仲介する免疫反応を積極的に抑圧するために、アレルギーを引き起こす食品の摂取を徐々に（最大１年）増やし、経口耐性を持たせることが試みられている。ただし耐性を維持するためには、アレルゲンを定期的に摂取しなければならない。 （＊アトピー：ある種のアレルギーに極めて過敏な遺伝的傾向） 本背景情報の英語版は以下のURLより入手可能 http://www.bfr.bund.de/cm/254/allergies_in_germany.pdf |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| 情報源（報道） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| URL | http://www.bfr.bund.de/cm/231/allergien_in_deutschland.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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