食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu01370160164 |
| タイトル | オランダ公衆衛生・環境保護研究所（RIVM）、セレウス菌に関する2つの論文を発表 |
| 資料日付 | 2006年3月31日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | オランダ公衆衛生・環境保護研究所（RIVM）は3月31日、セレウス菌に関する2つの論文(60及び84ページ)を発表した。論文の概要は以下のとおり。 1. セレウス菌の消化管内での死滅に関する数理動学的モデルでの検討 (1)目的：セレウス菌の胃腸器官における挙動に関する数理動学的モデルの実証 (2)考察：異なったセレウス菌の成長特性と物理特性の可変性を、実験で得られたある範囲の適切な変数で説明。モデルの結果は、セレウス菌を含む食品の胃及び小腸での消化中における増殖性細胞及び/又は胞子の進路を示している。結果は、増殖性細胞の最終的な数は、胃の影響が少ないことを示している。 中温性のセレウス菌をわずかに含む食品100ｇの摂取のような、緩和な暴露(1 ,000cfu/g)でさえ、食品の中毒の可能性が高くなる。 (3)結論：このモデルから判断するとオランダの基準（10 ,000cfu/g）を若干上回ったレベルで、常に食品の毒性問題が発生することを示している。また、本モデルはいくつかの変数の不確実性と改善のために追加の実験等が必要であること、及びそれにより食品の微生物学的判断基準に新たな提案が可能であることを示唆している。 詳細な論文は、以下のURLから入手可能。 http://www.rivm.nl/bibliotheek/rapporten/250912005.html 2. 他種類のセレウス菌の特性調査についての論文(84ページ) (1)調査対象のセレウス菌：EUプロジェクトの一環として、100種類のセレウス菌 (2)セレウス菌の分類：100種を以下の4つに分類した。 ①環境群②食品群③下痢を引き起こす群④嘔吐を引き起こす群 (3)調査結果： セレウス菌は、群の間及び群の中でも多様性の幅が大きいことを示している。例えば、④群は摂氏7度で成長しないが、かれらの胞子はより耐熱性がある。よって、加熱した製品を冷蔵庫の外で保管すると増殖するリスクがある。 一方、③群は摂氏7度で成長し、この群の胞子はより耐熱性があるにもかかわらず、殺菌工程でも生き残っている。一方、冷蔵庫の温度が7度になると、特に食品のpHが中性であると成長する。よって③群の成長は通常の安全措置を施せば防止することが出来る。 (4)結論：以下の方法で欧州におけるセレウス菌の発生は防ぐことが出来る。 ①良く調整された冷蔵庫で、7度以下の温度保持を確実にする ②pHが中性以外で製造する ③調理済み食品の急速冷却 詳細な論文は、以下のURLから入手可能。 http://www.rivm.nl/bibliotheek/rapporten/250912004.html |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | オランダ |
| 情報源（公的機関） | オランダ/公衆衛生･環境保護研究所（RIVM） |
| 情報源（報道） | オランダ国立公衆衛生環境研究所（RIVM） |
| URL | http://www.rivm.nl/bibliotheek/rapporten/250912004.html |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。