食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05580470325 |
| タイトル | 米国国立衛生研究所(NIH)、妊娠中の多くはない毎日のカフェイン摂取が、出生サイズの減少につながる可能性があるとする研究について公表 |
| 資料日付 | 2021年3月25日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | 米国国立衛生研究所(NIH)は3月25日、妊娠中の多くはない(moderate)毎日のカフェイン摂取が、出生サイズの減少につながる可能性があるとする研究について公表した。概要は以下のとおり。 NIHの研究者らの研究によると、1日平均わずか0.5杯のコーヒーに相当するカフェインを摂取した妊婦は、カフェイン入り飲料を摂取しなかった妊婦よりも、出生した新生児がわずかに小さかった。研究者らは、1日当たり200 mg未満のカフェイン（コーヒー約2杯）を摂取した母親から生まれた乳児はサイズ及び除脂肪体重が減少することを見出し、胎児へのリスクを高めると考えられている。出生時のサイズが小さいと、乳児は後年、肥満、心疾患及び糖尿病のリスクが高まる可能性がある。 当該研究において、著者らは、12か所の臨床現場で登録された妊娠8週から13週までの2 ,000人以上の人種的及び民族的に多様な女性に関するデータを分析した。当該女性は非喫煙者であり、妊娠前に健康上の問題はなかった。妊娠10週から13週まで、女性は血液検体を提供し、後にカフェイン及びパラキサンチン（カフェインの体内代謝産物）について分析が行われた。女性はまた、過去1週間のカフェイン入り飲料（コーヒー、紅茶、ソーダ及びエナジードリンク）の日々の摂取量を報告した。この報告は登録時とその後の妊娠期間中、定期的に行われた。 カフェインの血中レベルが0あるいは最小限の女性から生まれた乳児と比較して、登録時にカフェインの血中レベルが最も高かった女性から生まれた乳児は、出生時体重は平均で84 g軽く（約3オンス）、体長は0.44 cm（約0.17インチ）短く、頭囲は0.28 cm(約0.11インチ)小さかった。 摂取した飲料に関する女性自らによる推定に基づくと、1日に約50 mgのカフェイン（コーヒー0.5杯に相当）を摂取した女性は、カフェイン摂取なしの女性から生まれた乳児よりも66 g（約2.3オンス）軽い新生児を出産した。同様に、カフェイン摂取した女性から生まれた乳児は、大腿囲も0.32 cm（約0.13インチ）小さかった。 研究者らは、カフェインが子宮及び胎盤の血管を収縮させ、胎児への血液供給を減らし、成長を阻害する可能性があると考えられることを指摘した。同様に、研究者らは、カフェインが胎児のストレスホルモンを混乱させる可能性があり、乳児を、出生後の急激な体重増加や、後年、肥満、心疾患及び糖尿病のリスクにさらす可能性があると考えている。 著者らは、この結果から、多くはないカフェイン摂取でさえ胎児の成長の低下に関連している可能性が示唆されると結論付けた。 JAMA Network Open(2021年3月25日)に掲載された当該研究論文「Association Between Maternal Caffeine Consumption and Metabolism and Neonatal Anthropometry(母体のカフェイン摂取及び代謝と新生児の身体測定との関連)、著者Gleason JL(National Institute of Child Health and Human Development(NICHD) , NIH , 米国)ら」は、以下のURLから入手可能。 https://jamanetwork.com/journals/jamanetworkopen/fullarticle/2777881 |
| 地域 | 北米 |
| 国・地方 | 米国 |
| 情報源（公的機関） | 米国衛生研究所(NIH) |
| 情報源（報道） | 米国国立衛生研究所(NIH) |
| URL | https://www.nih.gov/news-events/news-releases/moderate-daily-caffeine-intake-during-pregnancy-may-lead-smaller-birth-size |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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