食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05270350450 |
| タイトル | 論文紹介：「ミニトマトに関連すると思われる稀な硫化水素非産生性Salmonella Typhimurium単相株の集団感染、スウェーデン、2019年8月～10月」 |
| 資料日付 | 2019年11月21日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Eurosurveillance(2019 , 24(47):pii=1900643)に掲載された論文「ミニトマトに関連すると思われる稀な硫化水素非産生性Salmonella Typhimurium単相株の集団感染、スウェーデン、2019年8月～10月(Outbreak of unusual H2S-negative monophasic Salmonella Typhimurium strain likely associated with small tomatoes , Sweden , August to October 2019)、著者S Colombe (Public Health Agency of Sweden , スウェーデン)ら」の概要は以下のとおり。 2019年9月10日、スウェーデン公衆衛生局(PHAS)はJonkoping県の感染症管理予防局から5人のサルモネラ属菌国内感染症例検出の情報を受けた。続いて9月11日、Vastra Gotaland県の感染症管理予防局はサルモネラ属菌B群(Group B)の国内感染症例が直近4年の同期間と比較して6倍に増えていることを報告した。9月12日、全国から分離された菌株の中に、7株の単相性Salmonella Typhimurium ST3478からなる小クラスターが確認された。9月17日、同クラスターの菌株は27株まで増え、全国レベルの集団感染が明らかとなり、集団感染の詳細と感染源特定のための調査が開始された。当該報告は2019年11月18日までの集団感染調査について述べている。 合計82人の症例が通知され、全ゲノムシークエンス法(WGS)によって確認された。発症日は2019年8月28日から10月29日まで、症例はスウェーデンの21県中12県に分布していた。症例の平均年齢は51歳(範囲：0～89歳)、過半数(62%)は女性であった。アンケートに回答した40人の症例のうち、38人が潜伏期間中にトマトを食べたと報告し、少なくとも7人は同じ種類とブランドのトマトを報告した。 症例対照研究が実施され、当該食中毒の汚染源としてミニトマト(調整オッズ比(OR):10.8、95%信頼区間(CI):4.15-112.68、p<0.001)が示唆され、A社での生鮮品の購入(OR:8.5、95% CI:3.95-22.41、p<0.001)もまた症例との関連性が示唆された。 全ての患者由来分離株は1つのクラスター(SNP differenceが0-2)を形成し、これらは単相性Salmonella Typhimurium ST3478と確認された。これらは硫化水素非産生性で血清型に関わらず稀な表現型である。 A社の小売店で販売された全ての有機ミニトマトはスウェーデンの1つの卸売業者から納入されていた。8月末から9月初旬に納入された生産品は、あるEU加盟国の1つの企業により生産・包装されたものであった。この生産品はスウェーデン中で販売されていた。生産地での調査結果はまだ出ていない。 10月7日、ミニトマトが当該集団感染の原因となった可能性があることがPHASのウェブサイトで公表された。関連するトマトはすでに市場に無いため、リコールは行われなかった。11月13日にさらに2人の症例が確認されており、これらのばく露に関連する調査は継続中である。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | - |
| 情報源（報道） | Eurosurveillance (2019 , 24(47):pii=1900643) |
| URL | https://eurosurveillance.org/content/10.2807/1560-7917.ES.2019.24.47.1900643 |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。