食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04960780450 |
| タイトル | Eurosurveillance：「集団感染調査に用いられる消費者の食品購入データの分析」 |
| 資料日付 | 2018年6月14日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Eurosurveillance (Volume 23 , Issue 24 , 14/Jun/2018）に掲載された論文「集団感染調査に用いられる消費者の食品購入データの分析（Analysis of consumer food purchase data used for outbreak investigations , a review ）、著者Frederik T Moller（Statens Serum Institut , デンマーク）ら」の概要は以下のとおり。 1．背景：集団食中毒の調査はしばしば不成功に終わり、新たな調査手法が求められている。 2．目的：集団感染調査における消費者の購入データセットの利用について記述し、手法上また実施上の難しさについて考察する。 3．手法：消費者の購入データセットを使用して書かれた公表論文を精査した。それらの論文では、集団感染調査の一部として、患者が発症前に購入した食品に関する電子データが得られ分析されていた。 4．結果：2006～2017年において、20件の集団感染調査について書かれた科学論文が見つかった。大半がサルモネラ属菌及び志賀毒素産生性大腸菌に関する集団感染で、異なる8か国で実施されていた。患者との面談が有益ではなかった時に、集団感染の媒体に関する仮説を立てるために、消費者の購入データセットが頻繁に用いられていた。手法的に、また（数か国では）法的、実施上での障害が存在していた。 5．結論：幾つかの集団感染では消費者の購入データセットを使用せずに解決することは不可能であった。この手法は大きな影響力をもつ可能性があり、今後購入情報のビッグデータへのアクセスが改善されることで、研究者が仮説と、同時にオッズ比やそこからの相関リスクを迅速に発見することが可能になり、集団感染調査に幅広く適用されるツールとなるであろう。我々は、将来の手法について言及するのに「消費者購入データ」という用語を用いることを提案する。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | EU |
| 情報源（公的機関） | Eurosurveillance |
| 情報源（報道） | Eurosurveillance |
| URL | https://eurosurveillance.org/content/10.2807/1560-7917.ES.2018.23.24.1700503#abstract_content |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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