食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04850040301 |
| タイトル | 論文紹介：「Strong Heart Family Studyにおける低用量から中程度のヒ素へのばく露及びヒ素の代謝と糖尿病及びインスリン抵抗性の関連」 |
| 資料日付 | 2017年12月1日 |
| 分類１ | --未選択-- |
| 分類２ | --未選択-- |
| 概要（記事） | Environmental health Perspectives (2017年12月20日電子版)に掲載された論文「Strong Heart Family Studyにおける低用量から中程度のヒ素へのばく露及びヒ素の代謝と糖尿病及びインスリン抵抗性の関連(Association of Low-Moderate Arsenic Exposure and Arsenic Metabolism with Incident Diabetes and Insulin Resistance in the Srong Heart Family Study)、著者M.Grau-Perez ,A.Navas-Acien(Department of Environmental Health and Engineering ,Johns Hopikis Bloomberg School of Public Health ,米国)ら」の概要は以下のとおり。 背景：高用量のヒ素へのばく露は糖尿病に関連しているが、しかし、低用量から中程度のレベルではエビデンスが混在している。一部遺伝的にコントロールされ、ある種類のビタミンBに依存している可能性のあるヒ素の代謝は、ヒ素の毒性において役割を担っている。 目的：筆者らは、ヒ素へのばく露及びヒ素の代謝と2型糖尿病及びインスリン抵抗性の予想される関連を評価した。 方法：年齢の中央値が36歳で、糖尿病でないアメリカの先住民の男女1 ,838人を対象にした。ヒ素へのばく露量は、尿中の総ヒ素量を、無機ヒ素の合計(iAs)量、モノメチルアルソン酸(MMA)量及びジメチルアルシン酸(DMA)量として評価した。ヒ素の代謝は、iAs%、 MMA%及びDMA%の総量中のiAs、MMA及びDMAの占める割合により評価した。インスリン抵抗性に対する恒常性モデル評価(HOMA2-IR)は、ベースライン及び経過観察の訪問時に測定した。糖尿病の症例は経過観察時に評価した。 結果：尿中の総ヒ素量、iAs%、 MMA%及びDMA%の中央値は、それぞれ、4.4μg/gクレアチニン、9.5%、14.4%及び75.6%であった。経過観察の10 ,327人年(訳注：疫学の基本単位で患者数と年数の積に相当)中、252人が糖尿病を発症した。ベースラインのHOMA2-IRの中央値は1.5であった。総ヒ素量における75パーセンタイルと25パーセンタイルでの糖尿病の症例の対する十分に補正したハザード比は、ベースラインで前糖尿病でない参加者では、1.57（95%信頼区間(CI):1.18 ,2.08）であった。ヒ素の代謝は、糖尿病の症例と関連していなかった。総ヒ素量は、ベースラインではHOMA2-IRと正の関連を示したが、訪問時ではHOMA2-IRと負の関連を示した。MMA%の増加は、iAs%若しくはDMA%が減少した場合に、より低いHOMA2-IRと関連していた。ヒ素の代謝とHOMA2-IRの関連は、ビタミンB摂取及び3価ヒ素メチル転移酵素(AS3MT)遺伝子の多様体(variant)により異なった。 結論：ベースラインで前糖尿病でない参加者において、ヒ素へのばく露は、糖尿病の症例と関連していた。低いMMA%は、横断的(cross-sectional)及び予想されたように、より高いHOMA2-IRと関連していた。糖尿病のリスクに関するヒ素の代謝とビタミンB及びAS3MT遺伝子の多様体の相互作用の可能性を確かめるための研究が必要である。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental health Perspectives (2017年12月) |
| URL | https://ehp.niehs.nih.gov/ehp2566/ |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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