食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04400040301 |
| タイトル | 論説記事紹介：「カドミウムリスクについての混乱(confusion)：1つの推定パラダイムのうち認識されていない限界」 |
| 資料日付 | 2016年1月1日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives (Vol.124 , No.1 , pp.1～5 , 2016年1月)に掲載された論説記事：「カドミウムリスクについての混乱(confusion)：1つの推定パラダイムのうち認識されていない限界(Confusion about Cadmium Risks: The Unrecognized Limitations of an Extrapolated Paradigm)、著者A. Bernard (Louvain Centre for Toxicology and Applied Pharmacology , Institute of Experimental and Clinical Research (IREC) , Catholic University of Louvain , ベルギー )」の概要は以下のとおり。 背景：カドミウム(Cd)リスク評価は、現在、1つの重大な影響としての尿細管性たん白尿(tubular proteinuria)及びCd体内負荷の1つの指標としての尿中Cd量に頼っている。このパラダイムに基づき、規制機関は、食品中のCdの安全性に関して議論のある(contradictory)結論に達した。この混乱に加えて、疫学研究は、食品中の基準値の設定に使用されたPOD(points of departure)よりもかなり少ないばく露レベルで骨、心臓血管及び他の退行性疾患の1つのリスク要因として、環境中のCdと関連付ける。 目的：今回の研究の目的は、Cdリスクをめぐる現在の混乱が、概念的又は方法論的な問題に関連していないかどうかを調べることである。 考察：Cdリスク評価の基礎(cornerstone)は、尿中のCd量が体内における生涯に渡る金属の蓄積を反映しているという仮定(assumption)である。この仮定を一般集団へ適用する際の妥当性は、低レベルの尿中Cd量が、尿流量、尿の採取方法及び直近のばく露によって、1個人でも及び各個人間でも大きく異なるということが明らかになった、最近の研究によって疑問が投げ掛けられている。また、低レベルの尿中Cd量が、たん白尿及び必須元素欠乏と共に増加するという科学的根拠並びに尿中Cd量と普通の退行性疾患との複数の関連を説明できる可能性のある2つの潜在的交絡因子(two potential confounders)がある。要するに、現在のCdの混乱は、この重金属が血漿たん白質の尿排せつと同じ輸送経路及び必須元素の腸内吸収と同じ輸送経路をたどるという事実に起因している可能性がある。 結論：Cdリスク評価パラダイムは、低レベルの尿中Cd量が、腎臓生理学、直近のばく露量及び研究による成果に関連する要因によって、強く(strongly)影響されることを考慮して、見直される必要がある。(訳注：論説記事の引用文献数は63編。この中には、EFSA及びJECFAの科学的意見書等6編も含まれている。) |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | http://ehp.niehs.nih.gov/wp-content/uploads/124/1/ehp.1509691.alt.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。