食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04260020301 |
| タイトル | 総説紹介：「有害な妊娠結果及び乳児の死亡率とヒ素との関連：系統的レビュー及びメタ・アナリシス」 |
| 資料日付 | 2015年5月1日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives (Vol.123 ,No.5 ,pp.412～421 ,2015年5月)に掲載された総説「有害な妊娠結果及び乳児の死亡率とヒ素との関連：系統的レビュー及びメタ・アナリシス (Association of Arsenic with Adverse Pregnancy Outcomes/Infant Mortality:A Systematic Review and Meta-Analysis)、著者R. Quansah , F.A.Armah(Centre for Environmental and Respiratory Health Research , Faculty of Medicine , University Of Oulu , Finland , Department of Biological , Environmental & Occupational Health Sciences , School of Public Health , College of Health Sciences , University of Ghana , Ghana)ら」の概要は以下のとおり。 背景：ヒ素のばく露は、世界中で3億人以上の人々に影響を及ぼす1つの主要な世界的健康問題であるが、ヒトの生殖における、ヒ素の影響は不明確(uncertain)である。 目的：筆者らは、ヒ素と有害な妊娠結果(adverse pregnancy outcomes)及び乳児の死亡率との関連を調べるため、系統的レビュー及びメタ・アナリシスを行った。 方法：筆者らは、1946年から2013年7月までのPubMed及びOvid MEDLINE、1988年から2013年7月までのEMBASE、総説の引用文献リスト及び関連する論文を検索した。筆者らの先験的な(a priori)適格性基準を満足させる研究は、2人の著者により、別々に、評価した。 結果：系統的な検索により、888編の論文を得た。それらのうち、23編は系統的レビューであった。16編は定量的分析のための十分なデータを供した。地下水(groundwater)中のヒ素濃度が50μg/L以上(訳注：今回50μg/L以上を高用量としている)では、6編の論文から自然流産のリスクの増加(オッズ比1.98)及び9編の論文から死産のリスク増加(オッズ比1.77)と関連し、5編の論文から新生児の死亡率(オッズ比1.51)及び7編の論文から乳児の死亡率(オッズ比1.35)の中程度のリスク(moderate risk)と関連していた。環境中のヒ素(environmental arsenic)へのばく露は、4編の論文から出生時体重の有意な減少と関連していた。低用量から中程度の(low-to-moderate)用量の科学的根拠は不十分であった。 結論：ヒ素は、有害な妊娠結果及び乳児の死亡率と関連していた。因果関係の解明は、用量反応における方法論的課題及び限られた研究数のため進まなかった。 ヒ素のばく露は、主要な世界的健康問題であり続ける。したがって、筆者らは、有害な妊娠結果及び乳児の死亡率における、ヒ素の影響を定量化するため、個人レベルのデータを含む、質の高い前向き研究(prospective studies)を推奨する。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | http://ehp.niehs.nih.gov/wp-content/uploads/123/5/ehp.1307894.alt.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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