食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04230560314 |
| タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、マジパンなどの摂取によるシアン化物のリスクはないとする、ヒトでの研究による新たなデータを公表 |
| 資料日付 | 2015年3月3日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は3月3日、マジパン及びペルシパン摂取によるシアン化物のリスクはないとする、ヒトでの研究による新たなデータを公表した(2015年3月3日付け BfR情報提供 No．006/2015)。概要は以下のとおり。 BfRが行ったヒトでの調査により、ビターアプリコットの仁、ペルシパン(訳注：アプリコットカーネルペースト)、亜麻仁又はマニオク(キャッサバ)の摂取によるシアン化物へのばく露に関して、より詳細なリスク評価が可能となる。この論文は、科学誌「Archives of Toxicology」で公表された。 ビターアプリコットの仁、亜麻仁及びマニオクは、天然由来で存在する植物性物質としてのシアン産生性配糖体を、比較的高濃度で含む。これらの食品を摂取すると、β-グルコシダーゼという酵素によりシアン化物が放出される。シアン化物は、シアン化水素酸の塩である。大量摂取により、エネルギー生産が阻害され、急性中毒につながる可能性がある。 BfRによる試験では、シアン産生性配糖体を含む食品に関するリスク評価に関しては、結合型シアン化物の投与量以上に、植物に含まれるβ-グルコシダーゼの活性化及びその度合が非常に重要であると示されている。酵素による急速放出のみが、毒性を決定づける血中シアン化物濃度の上昇につながるからである。 BfRによるヒトでの試験では、ビターアプリコットの仁及び未加工マニオクの摂取によると分かっている健康影響が確認された。これらの食品とは対照的に、亜麻仁を摂取した場合は、結合型シアン化物が同量投与されても、最高血中濃度（ピーク濃度）ははるかに低くなる。ビターアプリコットの仁を部分的に含むペルシパンを摂取した場合は、血中濃度はさらに低くなる。製造工程において、シアン化物の放出に必要なβ-グルコシダーゼの大部分が破壊されるからである。 ビターアプリコットの仁の摂取は、前回の助言に則り、1日に最大2個までとする。マニオクを大量摂取する場合は加工してから摂取する(昔からの加工方法が多数存在する)。さらに、亜麻仁は、シアン化物の含有量は高くても、1回の食事当たり15gまでという現在の助言が守られていれば摂取しても安全である。 マジパン又はペルシパンについては、欧州連合(EU)の規則に従い、シアン化物の基準値は50mg/kg食品と設定されており、非常に大量に摂取したとしても有害となならない。 BfRによる試験では、12人の被験者が摂取したこれらの食品は、いずれも、シアン産生性配糖体として結合型シアン化物を同一量(6.8mg)含んでいた。しかし、最高血中濃度には大きなばらつきが見られた。ビターアプリコットの仁を約2g及び未加工マニオクを約100g摂取した後に、ほぼ先述の基準範囲に達した一方で、亜麻仁を31g摂取した後の最高血中濃度は有意に低減した。これには、亜麻仁中の酵素β-グルコシダーゼの低活性が寄与していると考えられる。 ペルシパン100gを摂取した後の血中濃度は、ビターアプリコットの仁及びマニオクを摂取した後の血中濃度よりも10倍低かった。これは、ペルシパンの製造工程における高熱加熱により、大分部のβ-グルコシダーゼが破壊されることによると考えられる。 この論文「1回の食事で、高レベルのシアン配糖体を含む食品を摂取した後のシアン化物のバイオアベラビリティ：ヒトでのクロスオーバー試験」の概要(3ページ)は以下のURLから入手可能。 http://link.springer.com/article/10.1007%2Fs00204-015-1479-8#page-1 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| 情報源（報道） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| URL | http://www.bfr.bund.de/cm/349/new-data-from-a-bfr-study-no-cyanide-risk-resulting-from-the-consumption-of-marzipan-and-persipan.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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