食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04110430301 |
| タイトル | 論文紹介：「58人の満期出産児及び67人の早期出産児の、生後から14か月にわたる、尿中フタル酸エステル類の排せつの経時的研究」 |
| 資料日付 | 2014年9月16日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives(Vol.122 ,No.9 ,pp.998～1005 ,2014年9月)に掲載された論文「58人の満期出産児及び67人の早期出産児の、生後から14か月にわたる、尿中フタル酸エステル類の排せつの経時的研究(A Longitudinal Study of Urinary Phthalate Excretion in 58 Full-Term and 67 Preterm Infants from Birth through 14 Months)、著者H. Frederiksen(University Department of Growth and Reproduction , Rigshospitalet , Faculty of Health Sciences , Denmark)ら」の概要は以下のとおり。 背景：いくつかのフタル酸エステル類は、ラットの仔で抗アンドロゲン作用を示す。早期出産児は入院中の新生児集中治療室において、特定のフタル酸エステルに多量に暴露している可能性がある。 目的：筆者らは、満期出産及び早期出産児における、経時的なフタル酸エステルの暴露量及び代謝を測定した。 方法：フィンランドの58人の満期出産児及び24.7週から36.6週目に生まれた67人の早期出産児が出生時に参加し、14か月中に9回の採尿で調査した。894検体中の、フタル酸ジエチル(DEP)、フタル酸ジイソブチル(DiBP)及びフタル酸ジブチル(DnBP)、フタル酸ブチルベンジル(BBzP)、フタル酸ジエチルヘキシル(DEHP)並びにフタル酸ジイソノニル(DiNP)の代謝物の尿中濃度を測定した。一日摂取量及び抗アンドロゲン作用のハザードインデックス(hazard index)を推定し、DEHP及びDiNP代謝物の排せつパターンを分析した。 結果：早期出産児では、生後7日目及び1か月目でBBzP、DiNP及びDEHPの代謝物濃度が満期出産児よりも5～50倍高かった。その後、代謝物濃度は、満期出産児及び早期出産児の2つのグループで同様であった。生後7日目のDiBP、DnBP、BBzP及びDEHP暴露量を合わせた推定ハザードインデックスは、早期出産児の80%以上及び満期出産児の30%以上で、抗アンドロゲンの閾値を超えていた。DEHP及びDiNP代謝物の排せつパターンは、成長とともに変化した。 結論：、欧州食品安全機関(EFSA)の基準値に従うと、ほとんどの早期出産児及び健康な満期出産児の約1/3が若年期の有害な作用の可能性のあるレベルのフタル酸エステル類に暴露していた。フタル酸エステルの二次代謝産物の相対的割合の経時変化は、生後1年間の乳児の代謝経路の成熟と一致していた。フタル酸エステルの暴露の健康影響並びに新生児及び乳児の代謝能力の変化の影響に関するさらなる研究が必要である。 (本文中で暴露源について)尿中の代謝物濃度は、フィンランドの早期出産児がDEP、DiBP及びDnBPに、病院及び家庭の満期出産児と同程度暴露していたことを示唆するが、退院後の早期出産児と比べると、入院中の早期出産児はかなり多くBBzP、DEHP及びDiNPに暴露している。新生児集中治療室は可能性の高い暴露源である。退院後、BBzP、DEHP及びDiNPの暴露パターンは、早期出産児及び満期出産児で同様である。 今回の研究で、比較的一定な一日摂取量は、パーソナルケアプロダクト及び一般的な住居環境といった暴露源を示唆する。フタル酸エステル類は多くの消費者製品中に存在し、住居の積もった粉塵並びに摂取、吸入及び皮膚接触から暴露する。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | http://ehp.niehs.nih.gov/wp-content/uploads/122/9/ehp.1307569.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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