食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04050070301 |
| タイトル | 論文紹介：「女性の健康イニシアチブ(WHI：women’s health initiative)における食事由来のカドミウム暴露並びに乳がん、子宮内膜がん及び卵巣がんのリスク」 |
| 資料日付 | 2014年6月5日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives(Vol.122 ,No.6 ,pp.594～600 ,2014年6月)に掲載された論文「女性の健康イニシアチブ(WHI：women’s health initiative)における食事由来のカドミウム暴露並びに乳がん、子宮内膜がん及び卵巣がんのリスク(Dietary Cadmium Exposure and Risk of Breast , Endometrial , and Ovarian Cancer in the Women’s Health Initiative)、著者S.V. Adams (Fred Hutchinson Cancer Research Center , Program in Cancer Preven tion , Public Health Sciences Division , Seattle , Washington , USA)ら」の概要は以下のとおり。 背景：In vitro及び動物実験のデータでは、ある食品及びタバコの植物体を汚染している重金属であるカドミウムが、エストロゲンの内分泌かく乱物質であることを示唆する。高エストロゲン暴露は、乳がん、子宮内膜がん及び卵巣がんのリスクと関連している。 目的：食事由来のカドミウムの摂取及びそれらのがんとの関連を、大規模でよく特徴づけられた女性の健康イニシアチブ(WHI：women’s health initiative、訳注：米国の国立衛生研究所(NIH)が1991年に設立した大規模臨床試験又は観察研究の機関)で調べた。 方法：WHIの臨床試験又は観察研究に登録した、50歳から79歳までの閉経後の155 ,069人の女性が、今回の研究に参加した。カドミウムの推定摂取量を、アンケート調査による食品の摂食頻度と米国食品医薬品庁(FDA)の食品中のカドミウム量のデータを組み合わせ算出した。参加者は浸潤性の乳がん、子宮内膜がん又は卵巣がんを報告し、WHIが中心的にすべての症例を2009年夏以来判別した。エネルギー摂取量で調整した食事由来のカドミウム摂取量で5つのグループに分け、個々のがんについて補正したハザード比(HR)及び95%信頼区間をコックス回帰分析(Cox regression)により比較した。 結果：平均10.5年以上にわたり、6 ,658症例の浸潤性の乳がん、1 ,198症例の子宮内膜がん及び735症例の卵巣がんが報告された。総食事由来の摂取エネルギーを含む可能性のある交絡因子を補正した後、食事由来のカドミウム量及びいずれのがんの間に統計学的な有意な関連は認められなかった。調査した女性のいずれのサブグループでも結果に違いはなかった。 結論：食事由来のカドミウムが、閉経後の女性で乳がん、子宮内膜がん又は卵巣がんのリスク要因である証拠はほとんどない。食事由来のカドミウムの誤った評価の関連性は弱められるであろう。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | http://ehp.niehs.nih.gov/wp-content/uploads/122/6/ehp.1307054.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。