食品安全関係情報詳細

資料管理ID syu02340280149
タイトル 欧州食品安全機関(EFSA)、栄養補助食品中のビタミンE(混合トコフェロール、トコトリエノールトコフェロール及びトコトリエノール)に関する科学パネルの意見書
資料日付 2008年3月11日
分類1 -
分類2 -
概要(記事)  欧州食品安全機関(EFSA)は、栄養補助食品中のビタミンE(混合トコフェロール、トコトリエノールトコフェロール及びトコトリエノール)に関する科学パネルの意見書を公表した。
 成人のビタミンEの許容上限摂取量は食品に関する科学委員会(SCF)によって300mgα-トコフェロール当量/日と設定され、ADIはFAO/WHO合同食品添加物専門家委員会(JECFA)によって0.15~2mg/kg体重/日と設定されている。
 今回、評価対象となった混合トコフェロール、トコトリエノールトコフェロール及びトコトリエノールの調製品3種類のビタミンEとして使用が提案されている。
 実験から、当該トコフェロール及びトコトリエノールは生体内で利用可能であり、トコトリエノールは天然ビタミンEの主要要素であるα-トコフェロールと比べて血中濃度半減期が短く、組織分布が異なっていることが示された。トコトリエノールの生体内利用効率及び組織分布はトコフェロールとは異なっており、本意見書のトコトリエノール調製品2種類の規格は、登録済みの唯一のビタミンEであるE306と一致していないため、ビタミンEの上限量に基づいたトコトリエノール含有調製品の安全性評価は不可能である。
 実験から、雄と雌のラットのNOAELを、それぞれ120mgト、130mgトコトリエノール抽出物/kg体重/日と設定した。また、実験から、トコトリエノール抽出物には遺伝毒性はなく、腫瘍性病変も示されなかった。
 栄養補助食品からの当該混合トコフェロール摂取量は、SCFによって設定された許容上限摂取量(300mg/日)に従うことになろう。
 栄養補助食品のトコトリエノールトコフェロールの使用水準は、α-トコフェロールの1日あたり推奨許容量(10mg)に基づいて提案されている。100mgのトコトリエノールトコフェロールには11.5mgのα-トコフェロール、15.5mgのトコトリエノールが含まれているため、1日に13.5mgのトコトリエノールを含む87mgのトコトリエノールトコフェロール調整品を摂取した場合、体重60kgのヒトで0.23mg/kg体重/日のトコトリエノールを摂取することになる。これは、トコトリエノールのNOAELの500分の1に相当する。
 トコフェロールトコトリエノール調整品の規格によれば、トコトリエノールとトコフェロールを1日に87mg摂取すると、10mgのα-トコフェロール、0.44mgのβ-トコフェロール(0.22mgのα-トコフェロール当量)、3.9mgのγ-トコフェロール(0.98mgのα-トコフェロール当量)及び1.04mgのδ-トコフェロール(0.10mgのα-トコフェロール当量)を摂取することになる。これらを合計すると、11.3mgのα-トコフェロール当量を摂取することになり、許容上限摂取量(300mgα-トコフェロール当量)を大幅に下回る。
 申請者によると、通常、ソフトカプセルに含まれるトコトリエノールの最大量は、一日当たり1
,000mgである。これは、体重60kgのヒトの場合、16.7mgトコトリエノール/kg体重/日の摂取に相当し、NOAELの7分の1に過ぎないが、副作用がないと報告されている量(5mg/kg体重/日)は上回っている。
 上記の結果、混合トコフェロール及びトコトリエノールトコフェロール調整品は栄養補助食品中のビタミンEとして使用しても安全性の観点から問題はないとの結論に至ったが、トコトリエノール調整品に関しては安全性に関するデータが不足しており、その使用及び使用量に関して安全性の観点から結論を導くことはできなかった。
地域 欧州
国・地方 EU
情報源(公的機関) 欧州食品安全機関(EFSA)
情報源(報道) 欧州食品安全機関(EFSA)
URL http://www.efsa.europa.eu/EFSA/Scientific_Opinion/afc_op_ej640_tocopherols_op_en.pdf
(※注)食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要(記事)は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。