食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu01980360314 |
| タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、意見書「大豆製品は、シラカバ花粉アレルギーの者に重篤なアレルギー反応を誘発する可能性がある」を公表 |
| 資料日付 | 2007年6月28日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は、意見書「大豆製品は、シラカバ花粉アレルギーの者に重篤なアレルギー反応を誘発する可能性がある」(9ページ)を公表した。概要は以下のとおり。 特定の大豆製品はPR-10ストレスたん白質Gly m 4を含んでおり、それはシラカバ花粉アレルギーの者に重篤な交差アレルギーを引き起こす可能性がある。BfRは交差アレルギーの頻度を評価し、シラカバ花粉と大豆の交差アレルギーのリスクをアレルギー患者にどのように啓発できるかについて示した。 大豆たん白は欧州の様々な製品に含まれており、正確な摂取量は不明であるが、成人は意識せずとも毎日平均して少量の大豆たん白を摂取している。また、相当数の消費者が、健康によいとされる大豆を意図的に多量に摂取している。しかし大豆はアレルギーも誘発する。特別な形態が、花粉と関連する食品アレルギーである。シラカバ花粉アレルギーの者は、大豆製品の摂取による交差アレルギーで、口腔アレルギー症候群からアナフィラキシーショックまで様々な程度のアレルギーを患う。 大豆は様々なアレルゲンを含むが、交差アレルギーの原因はPR-10グループに属するストレスたん白質Gly m 4であり、その構造はシラカバ花粉アレルゲンのBet v 1に類似している（配列相同性50%）。花粉と関連する大豆アレルギーを誘発する閾値は提示できないが、アレルゲンと粘膜がわずかに接触しただけでアレルギー反応が誘発されることも多い。欧州では約16%の者が花粉アレルギーを患い、その内の約10%～20%（欧州人の2%～3%）が大豆たん白との交差アレルギーを起こすと見積もられる。 交差アレルゲンGly m 4は、大豆製品の製造過程の発酵及び過熱で破壊される。そのためしょうゆ、味噌、煎り大豆にはGly m 4は検出されないが、豆腐、大豆飲料、大豆フレークには検出される。シラカバ花粉アレルギーの者が大豆摂取による交差アレルギーを回避する唯一の方法は、アレルギーを誘発する食品を摂取しないことである。大豆が添加されている食品には全て、その旨表示せねばならないので、シラカバ花粉アレルギーの者に対する大豆製品への警告を新たに付加する必要はないとBfRは判断する。 大豆の他にもシラカバ花粉アレルギーの者が交差アレルギーを起こす多数の食品（りんご、いちご、ヘーゼルナッツ、にんじん、セロリなど）があるため、大豆製品のみに対する警告によって安全は確保されない。シラカバ花粉アレルギーの者の約70%が他の食品（主に果物、野菜及びナッツ類）に交差アレルギーを起こしている。 BfRは、医師及び患者組織が、花粉（特にシラカバ花粉）アレルギーの者に対し、大豆製品など食品との交差アレルギーの危険についての啓発を強化するよう勧告する。花粉（特にシラカバ花粉）アレルギーの者は、食品摂取によるアレルギー反応の兆候を深刻に受け止め、その食品を回避すべきである。 なお、本件に関するプレスリリースは以下のURLより入手可能。 (1)プレスリリース（ドイツ語版） http://www.bfr.bund.de/cms5w/sixcms/detail.php/9548 (2)プレスリリース（英語版） http://www.bfr.bund.de/cms5w/sixcms/detail.php/9553 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| 情報源（報道） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| URL | http://www.bfr.bund.de/cm/208/sojaprodukte_koennen_bei_birkenpollen_allergikern_schwere_allergische_reaktionen_ausloesen.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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