食品安全関係情報詳細
資料管理ID | syu01260500110 |
タイトル | カナダ保健省、ビタミンEサプリメントの安全性に関するファクトシートを公表 |
資料日付 | 2006年1月19日 |
分類1 | - |
分類2 | - |
概要(記事) | カナダ保健省は1月18日、ビタミンEサプリメントの安全性に関するファクトシートを公表した。概要は以下のとおり。 1.ビタミンE ①ビタミンEは、α-トコフェロールを含む8種の脂溶性抗酸化物質の総称であり、各種疾患予防の観点からこのサプリメントが多く利用されている。合成型ビタミンEのサプリメントには「dl」または「all rac」の、天然型のそれには「d」または「RRR」の文字が表示されている。 ②14歳以上のヒトにおけるビタミンEの推奨量(recommended dietary allowance (RDA))は、α-トコフェロール量として15mg/日で、これは天然型ビタミンEとして22国際単位(IU)、合成型として33IUに相当する。また、成人のビタミンEの許容上限摂取量は1 ,000mg/日である。 ③ビタミンEは、各種植物油、種子、ナッツ類、小麦胚芽などに多く含まれている。 ④ヒトにおけるビタミンE欠乏症はまれである、通常それは脂肪吸収が劣る者や、脂肪摂取が非常に少ない者だけに見られる。ビタミンEのレベルを維持するために、食生活で食品をバランスよく適切に摂取することが重要である。 2.ビタミンEサプリメント ①一般に、40IU/日までの摂取は正常であるとされているが、サプリメントには1日当たり1.5IUから1500IUまでのものがあり、400IU以上は「高投与(high dose)」あるいは「メガ投与(mega dose)」といわれる。 ②現在、カナダでは心臓病やがんを含め、特定の疾病を予防することを目的としたビタミンEの販売は許可されていない。また保健省は、心臓病、糖尿病、がんに罹患している55歳以上の成人を対象としたビタミンE摂取のガイドラインを設けており、このような者が400IU以上の摂取をする場合には、事前に医師と相談することを薦めている。 3.ビタミンEサプリメントの保健効果 ①ある種の細胞傷害や疾病は、体内で生成されるフリーラジカルの酸化作用が原因となるものと考えられている。ビタミンEは抗酸化物質であり、フリーラジカルを除去することによって酸化作用を阻害し、その結果、心臓病、がん、アルツハイマー病、パーキンソン病等を予防する効果があるものとされている。 ②ビタミンEに富む食品を摂取する者に心臓病やがんのリスクが少ないという研究は多く報告されてる。しかし、ビタミンEサプリメントの高投与ではこれと矛盾するような結果が報告されている。 ③最近、健康な成人女性に、1日おきに600IUのサプリメントを与えた場合、心臓病やがんを予防する効果が認められなかったとの報告がなされている。ビタミンE高投与の効果については今後とも研究が必要である。 4.ビタミンEサプリメント高投与の健康リスク ①最近、毎日400IUのビタミンEを7年間摂取していた心臓病または糖尿病患者は、これを摂取していないヒトに比較して心臓疾患のリスクが有意に増加していたという報告がなされている。この研究では、心臓病や糖尿病の患者は、高投与のビタミンEサプリメント(400IU以上)を摂取するべきではないと結論づけている。 ②さらに、放射線治療を受けているがん患者に400IUのビタミンEを投与した場合、プラセボを投与した患者よりも多い転移が認められたとの報告もなされている。これは抗酸化処置ががん発生を阻止するという効果が期待できなかったことを示唆している。 5.ビタミンEサプリメントのリスク低減策 ①保健省認可の製品を利用する。(8桁の医薬品認定番号(DIN)または自然製品番号(NPN)の表示を確認する) ②製品の指示、警告に従い、正しく利用する。 ③がんの疾病歴のある者、55歳以上で心臓病や糖尿病に罹患している者は、高いレベルのビタミンEサプリメントを摂取する前に医師と相談すること。 ④ビタミンEやその他の保健製品を利用して副作用が疑われた場合は直ちに医師と相談すること。 |
地域 | 北米 |
国・地方 | カナダ |
情報源(公的機関) | カナダ保健省(Health Canada) |
情報源(報道) | カナダ保健省(Health Canada) |
URL | http://www.hc-sc.gc.ca/iyh-vsv/food-aliment/vitam_e.html |
(※注)食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要(記事)は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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