食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05140500104 |
| タイトル | 論文紹介「主に食品を介して伝播する病原体の感染に関する暫定的な発生率と傾向―食中毒アクティブサーベイランスネットワーク (FoodNet)、 米国10か所、 2015-2018」 |
| 資料日付 | 2019年4月26日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Morbidity and Mortality Weekly Report (April 26 , 2019 / 68(16); 369-373)に掲載された論文「主に食品を介して伝播する病原体の感染に関する暫定的な発生率と傾向―食中毒アクティブサーベイランスネットワーク (FoodNet)、米国10か所、2015-2018 (Preliminary Incidence and Trends of Infections with Pathogens Transmitted Commonly Through Food ? Foodborne Diseases Active Surveillance Network , 10 U.S. Sites , 2015?2018)、著者 DM Tack (Division of Foodborne , Waterborne , and Environmental Diseases , National Center for Emerging and Zoonotic Infectious Diseases , CDC , 米国)ら」の概要は以下のとおり。 米国疾病管理予防センター(CDC)新興感染症プログラムの食中毒アクティブサーベイランスネットワーク (FoodNet)は、米国10か所において主に食品を介して伝播する8つの病原体（カンピロバクター、サイクロスポーラ、リステリア、サルモネラ属菌、志賀毒素産生性大腸菌(STEC)、赤痢菌(Shigella)、ビブリオ属菌、エルシニア）の感染検査診断症例の監視を行っている。本報告書では2018年の暫定的データと2015年以降の変化をまとめている。 2018年において、FoodNetは25 ,606件の感染例、5 ,893件の入院及び120名の死亡を確認した。感染の発生率（人口10万人当たり）は、カンピロバクター(19.5)及びサルモネラ属菌(18.3)が最も高く、次いでSTEC(5.9)、赤痢菌(4.9)、ビブリオ属菌(1.1)、エルシニア(0.9)、サイクロスポーラ(0.7)、及びリステリア(0.3)の順であった。2015年から2017年までと比較すると、サイクロスポーラ(399%)、ビブリオ属菌(109%)、エルシニア(58%)、STEC(26%)、カンピロバクター(12%)及びサルモネラ属菌(9%)に関して発生率が有為に増加した。2018年の培養非依存的診断法(CIDT: Culture-Independent Diagnostic Test)による細菌感染診断数は、2015年から2017年の年間診断数の平均と比べ65%増加した。 カンピロバクターやサルモネラ属菌による症例等、多くの感染症の発生率が増加しており、これはCIDTの使用の増加が部分的に寄与していると思われる。2015年から2017年までと比較してサイクロスポーラ感染の発生率が顕著に増加しており、これはある程度、農作物に関連する大規模な集団感染が関係している。食品をより安全にし、ヒトの疾病を減少させるためには、生産農場や食用動物農場、また食肉及び家きん加工施設において、よりターゲットを絞った予防策が必要である。 |
| 地域 | 北米 |
| 国・地方 | 米国 |
| 情報源（公的機関） | 米国／疾病管理予防センター（CDC） |
| 情報源（報道） | Morbidity and Mortality Weekly Report (MMWR) |
| URL | https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/68/wr/mm6816a2.htm?s_cid=mm6816a2_w |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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