食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04820350314 |
| タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、アロエの全葉を使ったフードサプリメントによる健康影響に関する意見書を公表 |
| 資料日付 | 2017年11月2日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は11月2日、アロエの全葉を使ったフードサプリメントによる健康影響に関する意見書(2017年11月2日付け意見書 No．032/2017)を公表した。概要は以下のとおり。 アロエ属は約250種類の多肉植物(乾生植物)からなる。アロエ属の中で最もよく知られているのはアロエベラ(Aloe barbadensis)(同義語：Aloe vera)である。葉の内側の葉肉はアロエベラジェルとして食品及び化粧品部門で多くの用途に使われている。 アロエベラ以外の他のアロエ属も種々の用途に使われている。特に、キダチアロエ(Aloe arborescens、krantz aloe、candelabra aloeとも)は、全葉を皮を剥かずに圧搾して得た汁液がフードサプリメント(food supplements)の形態で販売されている。BfRはそのようなフードサプリメントに関する健康影響の可能性について評価を行った。 キダチアロエの葉の外層に関しては毒性学的観点から考える必要がある。全てのアロエ属に関して言えることであるが、外層は、遺伝毒性及び発がん作用が長い間疑われている植物由来のアントラノイド(anthranoids)を含む。純粋なアントラノイドに関するデータはあり、更に、アロエの葉から作られる製剤でアントラノイドを含むものに関して試験が行われた。その結果、長期試験からも発がん性の疑いが確認された。しかし、詳細及びがん発生メカニズムに関してはデータギャップがあり、それを埋める必要がある。 BfRは、入手可能なデータを根拠に以下の結論に至った。 欧州食品安全機関(EFSA)による植物由来製剤に関する評価における最新のガイドラインに則れば、キダチアロエの皮付きの葉由来の製剤を含む製品(従ってアントラノイドを含む)は、現在の知見に基づき「安全性上の懸念はない」と指定することのできる植物由来フードサプリメントのカテゴリーには属さない。 植物由来のアントラノイドはヒトに対する発がん作用が疑われていることから、BfRは、アントラノイドを含む製剤はサプリメントを含む食品への使用には適さないと考える。当該評価は、アントラノイドフリーのジェルから作られる製剤又はアロエ属植物(主にキダチアロエ又はアロエベラ)の葉の内側の葉肉から作られる製剤には適用されない。これらの製剤は、欧州連合(EU)では食品及び化粧品に広く使用されている。 BfRは、アントラノイドは、通常は食品中に存在してはならないと考える。アロエ属植物の葉を使った食品を生産する場合は、アントラノイドを含む葉の外層を入念に除去し、発がん性物質の疑いがあるアントラノイドによる汚染を可能な限り少なくすべきである。 この意見書の全文(ドイツ語、36ページ)は以下のURLから入手可能。 http://www.bfr.bund.de/cm/343/nahrungsergaenzungsmittel-mit-anthranoidhaltigen-aloe-ganzblattzubereitungen-bergen-gesundheitliche-risiken.pdf |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| 情報源（報道） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| URL | http://www.bfr.bund.de/cm/349/food-supplements-with-whole-leaf-aloe-preparations-containing-anthranoids-are-associated-with-health-risks.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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