食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04780530104 |
| タイトル | Morbidity and Mortality Weekly Report(MMWR)：「レストランの食品アレルギー対処‐選択された6か所、米国、2014年」 |
| 資料日付 | 2017年8月30日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | 米国疾病管理予防センター(CDC)のジャーナルMorbidity and Mortality Weekly Report(Weekly/April 21 , 2017/66(15):404-407)に掲載された論文「レストランの食品アレルギー対処‐選択された6か所、米国、2014年 (Restaurant Food Allergy Practices ‐ Six Selected Sites , United States , 2014)、著者T.J.Radke(CDC)ら」の概要は以下のとおり。 1．これまでに分かっている点 食品アレルギーは、米国において毎年推定1 ,500万人に影響し、約3万の救急科訪問及び150～200人の死亡の原因である。13年間の致命的な食品アレルギー反応の半分近くが、レストラン又は他の食品サービス施設からの食品により引き起こされている。 2．本報告で追加された点 食品アレルギーの研修を受けたのは、278のレストランのスタッフの半分未満であった。研修で頻繁に取り扱われたトピックには、主な食品アレルゲンの特定、顧客に食品アレルギーがある時はどうするか、並びにアレルゲンのクロスコンタクトをどう予防するかであった。ほとんどのレストランは、少なくとも一部のメニューには材料リスト又はレシピがあるが、特にアレルゲンを含まない食品の調理のために別の設備又は指定エリアがあるのは、わずかである。 3．公衆衛生活動における影響 レストランがスタッフに食品アレルギー研修を提供し、研修が重大な情報を網羅していることは重要である。レストランは、特に食品アレルギーのある顧客のための食事の準備に設備を専用にして別のエリアを設けることができる。これらの対処を導入することで、顧客のアレルギー反応リスクを低減できる。 |
| 地域 | 北米 |
| 国・地方 | 米国 |
| 情報源（公的機関） | 米国／疾病管理予防センター（CDC） |
| 情報源（報道） | 米国疾病管理予防センター（CDC） |
| URL | https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/66/wr/mm6615a2.htm?s_cid=mm6615a2_w |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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