食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04760010301 |
| タイトル | 総説紹介：「ヒ素代謝とがん、循環器系疾患及び糖尿病の関連：疫学上のエビデンスの系統的レビュー」 |
| 資料日付 | 2017年7月1日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environment Health Perspectives (Vol.125 ,No.8 ,2017年8月)に掲載された総説「ヒ素代謝とがん、循環器系疾患及び糖尿病の関連：疫学上のエビデンスの系統的レビュー(The Association of Arsenic Metabolism with Cancer , Cardiovascular Disease , and Diabetes: A Systematic Review of the Epidemiological Evidence)、著者C.Kuo (Department of Epidemiology , Johns Hopkins Bloomberg School of Public Health , 米国)ら」の概要は以下のとおり。 背景：がん、循環器系疾患及び糖尿病の発症に対する個人の感受性(susceptibility)における、ヒ素代謝の役割に関する入手可能なエビデンスは、公式的及び包括的にレビューされていない。 目的：筆者らの目的は、疫学研究における、ヒ素代謝とがん、循環器系疾患及び糖尿病に関連する結果を系統的に調べることである。副次的目的として、筆者らは、世界中の様々な集団における、ヒ素代謝の多様性を特徴付けることである。 方法：筆者らは、当初から2016年1月まで、メドライン及びパブメド(Medline/PubMed)並びにエンベイス(EMBASE：訳注：エルゼビア・サイエンス(Elsevier Science)社が作成する、医学・薬学文献データベース)を検索し、予め定めた除外基準を適用した。ヒ素代謝のバイオマーカー分布の特徴付け並びにヒ素のばく露量及び代謝間の関連の評価のために、組成に関するデータ解析を行った。 結果：がんに関する12報、循環器系疾患に関する9報及び糖尿病に関連する結果の7報の合計28報の研究論文が、組み入れ基準に合致した。 平均の無機ヒ素(iAs)%、モノメチルアルソン酸(MMA)%及びジメチルアルシン酸(DMA)%の中央値は、それぞれ、11.2%、13.0%及び74.9%であった。また、四分位範囲は、iAsの第1四分位数が7.8%及び第3四分位数が14.9%、MMAの第1四分位数が10.4%及び第3四分位数が13.6%並びにDMAの第1四分位数が69.8%及び第3四分位数が80.0%であった。 研究による知見は、より多いヒ素へのばく露量が、MMA%と関連せず、より高いiAS%及びより低いDMA%と関連していることを示唆した。 がんでは、ほとんどの研究で、より高いMMA%及びより低いDMA%のパターンがあらゆる部位、尿路上皮、肺及び皮膚がんのより高いリスクと関連していた。循環器系疾患では、より高いMMA%が、高血圧とではなく、頚動脈アテローム性硬化症(carotid atherosclerosis)及び臨床的な循環器系疾患のより高いリスクと概して関連していた。糖尿病に関連する結果では、より低いMMA%及びより高いDMA%のパターンは、メタボリック症候群及び糖尿病のより高いリスクと関連していた。 結論：MMA%ではなく、集団のiAs%及びDMA%は、ヒ素のばく露レベルと関連していた。全般的に、今回の研究では、より高いMMA%は、がん及び循環器系疾患のリスク増加と関連し、一方、より低いMMA%は、糖尿病及びメタボリック症候群のリスク増加と関連していることが示唆された。ヒ素代謝におけるヒ素へのばく露の役割及び疾患の発症におけるヒ素代謝の役割の更なる評価及び理解のために、更なる集団ベースの研究及び実験的研究が必要である。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environment Health Perspectives |
| URL | https://ehp.niehs.nih.gov/ehp577/ |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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