食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04360430334 |
| タイトル | アイルランド食品安全庁(FSAI)、国際がん研究機関(IARC)によるレッドミート及び加工肉と発がん性との関連性についての報告書に関連し、FAQを公表 |
| 資料日付 | 2015年10月26日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | アイルランド食品安全庁(FSAI)は10月26日、国際がん研究機関(IARC)によるレッドミート及び加工肉と発がん性との関連性についての報告書に関連し、FAQを公表した。概要は以下のとおり。 Q&Aは、以下を含む全13問である。 Q：レッドミートとは？ A：IARCの報告書では、レッドミートとは、哺乳類の筋肉である。牛肉、子牛肉、豚肉、ラム肉、マトン、馬肉及び山羊肉。家きん肉及び魚は含まない。 Q：加工肉とは？ A：IARCの報告書では、加工肉とは、風味強化又は保存性の向上のための塩漬、発酵、くん製又はその他の工程を経て加工された肉である。例として、ホットドッグ(フランクフルトソーセージ)、ハム、ソーセージ、ベーコン及びサラミなどがある。 Q：レッドミートは、グループ2A(人に対しておそらく発がん性がある)に分類されたが、どのように捉えるべきか？ A：レッドミートの分類は、レッドミートの摂取と大腸がんの発病との明らかな関連づけ、また、機序に関する強力なエビデンスを示す疫学調査からの限定的なエビデンスに基づいている。 Q：加工肉は、グループ1(ヒトに対して発がん性がある)に分類されたが、どのように捉えるべきか？ A：この分類は、ヒトに対する発がん性に関する十分なエビデンスがある場合に用いられる。すなわち、その要因に発がん性があると納得できるエビデンスがある場合である。この場合の評価は、通常、ばく露したヒトにおけるがんの発生を示す疫学研究に基づき行われる。 Q：レッドミートの摂取と関連性のあるがんは？ A：強力な、しかしまだ限定的であるエビデンスによれば、レッドミートの摂取は大腸がんと関係がある。 レッドミートは、ヘモグロビンなど、消化中にN-ニトロソ化合物の生成につながる化合物を含み、これらの化合物に発がん性がある可能性がある。また、レッドミートを高温で加熱調理すると(グリル、フライ、ロースト、バーベキューなど)、多環芳香族炭化水素(PHA)などの発がん物質の生成につながる可能性がある。 Q：レッドミートの加熱調理は控えるべきか？ A：レッドミートは、有害な細菌を死滅させるために、中心部の温度が最低でも75℃になるよう、しっかりと加熱調理すべきである。例外は牛肉又はラム肉のステーキなどで、好みに応じて加熱調理が可能である。しかし、肉の外側部分は、茶色に焼けた度合が小さいほど、発がん性の化学物質の生成は少ない。 Q：加工肉の摂取と関連性のあるがんは？ A：IARCは、加工肉の摂取には大腸がんリスクがあると結論づけた。胃がんとの関連づけも示されたが、エビデンスは決定的ではない。加工肉の摂取は、レビューされた論文では、がんリスクの微増と関連づけられた。 Q：家きん肉・魚の摂取と発がんリスクは関係あるのか？ A：ない。家きん肉のヘモグロビン含有量ははるかに少なく、体内でのN-ニトロソ化合物の生成につながらない。このことが、家きん肉の摂取はがんと関連性がない理由として考えられる。 多くの研究では、魚の摂取は発がんから保護すると考えられている。魚油による保護効果がある程度寄与している可能性がある。ある種の保護作用が白身の魚にみられる。 Q：全てのレッドミートを避けるべきか? A：その必要はない。赤身肉(lean meat)の適量摂取は、健康的な食事にとって価値がある。 Q：適量とは？ A：体の大きさにもよるが、1日に必要なレッドミートの量の目安は、手のひらと同じ大きさの分量である(平均で約100g)。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | アイルランド |
| 情報源（公的機関） | アイルランド食品安全庁 |
| 情報源（報道） | アイルランド食品安全庁（FSAI） |
| URL | https://www.fsai.ie/content.aspx?id=14285 |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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