食品安全関係情報詳細
資料管理ID | syu04310170314 |
タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、カフェイン及びカフェインを含む食品(エナジードリンクなど)に関するFAQを公表 |
資料日付 | 2015年7月23日 |
分類1 | - |
分類2 | - |
概要(記事) | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は7月23日、カフェイン及びカフェインを含む食品(エナジードリンクなど)に関するFAQを公表した(2015年7月23日付 BfR FAQ)。概要は以下のとおり。 BfRは、既に2008年及び2009年に、エナジーショット(訳注:カフェイン及びタウリンを含む新しいタイプの飲料)及びエナジードリンクの過剰摂取が健康に対して有害な影響をもたらす可能性を指摘した。また、欧州食品安全機関(EFSA)が2015年にカフェインのリスク評価を終えた。 Q1:カフェインとは何か?(回答省略) Q2:カフェインによる有益な影響及び有害な影響は?(回答省略) Q3:カフェイン、どのくらいの時間で体内に吸収される、また、体外に排出されるのか?(回答省略) Q4:どのくらいの量のカフェインが健康に有害なのか? A4:EFSAは、2015年の健康な一般集団におけるカフェイン摂取量は、健康影響がないと推定した。従って、健康成人では、1回の摂取又は短期間の摂取で200mg(3mg/kg体重相当)までなら、健康に対するリスクはない。数日にわたる摂取の場合は、400mgまでならば健康上、有害とはならない。 Q5:カフェインを含む食品は表示が義務付けられているか? A5:150mg/Lを超えるカフェインを含有する飲料には、「高カフェイン含有」「子ども、妊婦及び授乳婦には薦められない」と表示しなければならない。 これらの注意書きは、製品名と同じ面に記載し、そのすぐ後にカフェイン含有量が伴わなければならない。コーヒー及び茶、また、コーヒー抽出物又は茶抽出物ベースの飲料で、製品名に「コーヒー」又は「ティー」という言葉が明記されているものについては、この規則は適用されない。 同様の注意書きは、飲料以外に、カフェインが添加された食品に対しても求められる。サプリメントに関しては、一日の推奨用量当たりのカフェイン含有量を表示しなければならない。 Q6:カフェインの主要な摂取源は? A6:EFSAによれば、ドイツでは、成人では特にコーヒー(85%)で、子どもではチョコレートである(最大で85%)。ドイツでは、若年層で、カフェイン摂取源におけるエナジードリンクの割合は1%未満であったが(2006年~2007年)、最近のデータでは、その割合は最大で10%にも及んでいる。 Q7:エナジーショットとは何か? A7:エナジードリンクと成分は同じであるが、水分量ははるかに少なく、サイズは小さい(25~75mL)。通常、エナジーショット中のカフェイン濃度はエナジードリンクよりも非常に高い。高濃度のカフェインは非常に短時間で摂取される場合がある。メーカーは、エナジーショットをサプリメントとして販売することから、摂取量の目安しか表示されない。これまでのところ、これらの製品は、1日1本を摂取量の目安としている。 Q8:エナジードリンクにはどのくらいのカフェインが含まれるのか? A8:市販のエナジードリンクでは、320mg/Lである。その他のカフェイン入り飲料について、1回の摂取(serving)当たりのカフェイン摂取量を比較した。 フィルター付きコーヒー1杯(200mL):90mg、エナジードリンク1缶(250mL):80mg、エスプレッソ1杯(60mL):80mg、ブラックティー1杯(200mL):45mg、コーラ1缶(330mL):35mg、ココア飲料1杯(200mL):8~35mg、緑茶1杯(200mL):30mg、ブラックチョコレート(2分の1枚、50g):25mg、ミルクチョコレート(2分の1枚、50g):10mg。 |
地域 | 欧州 |
国・地方 | ドイツ |
情報源(公的機関) | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
情報源(報道) | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
URL | http://www.bfr.bund.de/cm/343/fragen-und-antworten-zu-koffein-und-koffeinhaltigen-lebensmitteln-einschlie%C3%9Flich-energy-drinks.pdf |
(※注)食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要(記事)は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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